あと5ヶ月で在ニチ挑戦塵終了!!そのまま何も気づかずに少ない余生を平和に暮らしてください【引用記事】

 だいぶ更新の間が空いてしまった。

今までは反日勢力駆逐のため少しでも協力しようと、余命様の記事引用に対しても（本家サイト様の拡散希望もあり）力を入れていたのだが、
もうすでに在の問題は「殲滅」が完全既定路線となってしまい、安心感からか「勝って兜の尾をしめず」になっていた。

とはいえまだ時間切れまで5ヶ月あるので何があるか分からない。

というのも、今回の金融崩壊（確実に起こりそうだ）により、そのまま金融リセット＝新制度発足に尽力している勢力にとっては、
「自民党政権はアメリカのシオニスト勢力の手先でしかなく、今回のリセットで『戦犯』を大量逮捕する予定者に当然安部総理も入っている」
ということらしいので、反日勢力駆逐より先に安部総理を含む自民党関係者の大量逮捕となってしまっては、
反日勢力の駆逐ということ自体が、とん挫してしまうのではと懸念されるからだ。

もちろん私（筆者）も自民党が最高とは思っていないし、安部総理の熱狂的支持者でもない。
しかしながら、いくら自民党がろくなものじゃなかったとしても、他政党はほとんどが反日勢力でありもっと悪いのだから、この際在ニチ挑戦塵を含む反日勢力一斉殲滅作戦が軌道に乗るまでは自民党支持で良いのじゃないかと考えている。
とりあえずこの日本をここまで悪い世の中にしたのはまぎれもなく在ニチ挑戦塵なのであるから、その勢力を殲滅した後で「金融犯罪集団の大量逮捕」に進んでほしいと願っている。
もしこの順番が逆になってしまったら、金融リセット＝新制度発足などは何の役にも立たないものとなると断言しておく。

現在の「あらゆる組織の中枢に反日勢力が深く入りこんでいる日本」では、どんな制度を持ってこようとも腐敗が進むことは目に見えているからだ。
そして今までと変わらず「一般日本人がみな等しく苦労する」ような悪い国へとせっせと励むに決まっている。
ここはなんとしても在ニチ挑戦塵勢力殲滅を最優先に行ってほしい。

----------以下「余命三年時事日記」様より引用----------

閑話休題　アラカルト⑤
閑話休題　今回は「雀100まで踊りを忘れず」からはいります。
人間の年令に換算すれば意味合いからは一生ということなのでしょうが、まあ常識では60才というところでしょうか。安倍さんの手の内で踊っている方々の話題です。
あちこちで２Ｆ？。何とまあ二階とは．．．．。そして１Ｆ？。これ階議員だそうで（笑い）。
　二階、額賀、小渕、桝添、みなとりこんで同士討ち処分です。本来ならば隠れて親中、親韓工作に励みたいところでしょうが、中韓がなりふりかまっていられない状況にフル動員、フル利用され、結局売国奴バレバレとなって、いわゆる碁でいえばオワ状態です。
「雉も鳴かずば打たれまいに！」とはまさにこのことでしょう。

なにしろ妄想、ガセ、ソースの連呼で書き込みだけでなく、いくつものブログを立ち上げての総攻撃でした。その慰安婦問題の謝罪と損害賠償の裏交渉が事実であったことが何と韓国側から立証されたということで、ある意味感無量です。

余命ブログ立ち上げから監視にかからぬように、まだこの時点での記事もタイトルをカモフラージュしておりました。したがって今になってみると何で？と思われるかもしれませんが、タイトルと内容が違うのはそういう理由です。

「続　韓国ＵＡＥから受注の原発建設破綻か」2013/11/7 遺稿記事から （中略）2010年という年は李明博の絶頂期で、日本の政権は朝鮮傀儡民主党であり、その幹部のほとんどに彼の息がかかっていた。選挙そのものが民団のおんぶにだっこであり、前原の政治献金なんて当たり前の世界であった。野田なんて選挙は全部民団任せ当選の挨拶はまず民団にというありさまだったのである。

先々週の週刊誌に野田のインタビューが掲載されていたが、李明博は尊敬する大先輩とし目標にしてきたそうだ。もっとも最後には裏切られたといいわけしていたが．．．。

野田の首相の時代に慰安婦賠償問題があり、裏側で話が進んでいた。韓国がいいといえば終わった話が、足りない，もっとよこせという話になりまとまらなかった。その直後政権が交代し、安倍となってすべてが終わってしまい、あのとき手を打っておけばよかったという贅沢な韓国人の恨み節の時代だったのである。

管にしても野田にしても完璧にバカにされていた。李明博はテレビにしてもあらゆる会合においても日本乗っ取り完了といって韓国人を喜ばせていたのだ。調子に乗りすぎたのが2012年。ある大学の講演においての天皇土下座侮辱発言である。たいていの発言は韓国ネットでも米国ネットでも大騒ぎする連中が完璧に沈黙。実に見事であった。さすがにやばいと思ったんでしょうな。結果それから日韓関係は最悪となった。

もうこのころは日本人もネットで情報交換を頻繁に行うようになっていて、この種の情報は瞬時にアップ拡散されるようになっていたのである。この大阪の在日朝鮮人であった李明博が大統領となって、財閥と結びつき特にサムスンを世界企業へおしあげる。その陰にいたのがみずほ銀行だ。現在みずほはサムスンの大株主で、サムスン傾けば、みずほも一緒というところまではまり込んでいる。今回、みずほが反社会的勢力への貸し付け問題で経営陣の謝罪と処分があったが、歴代頭取の容認については親韓麻生も放置することができなかった。その筋が興味を示していたからだ。

みずほだけではなく、もともとグレーサラ金は在日朝鮮人経営がほとんどで、そういう関係からも日本の銀行と韓国とのつながりは非常に強かったという点には注目だ。（後略）

．．．．．わずか１年で力関係が様変わりしてますね。さて次は韓国在外居住者の兵役問題です。

米男子プロゴルフツアーで活躍するペ・サンムンが、兵務庁の帰国通告に従わなかったとして兵役法違反の疑いで告発された。大邱南部警察署によると、ペ・サンムンは大邱地方兵務庁から「1月31日までに帰国するように」と通告されたにもかかわらず帰国しなかったという。ペ・サンムンは2013年に米国の永住権を取得。徴兵による軍入隊を延期するため、先月に国外旅行期間の延長を申請したが、受け入れられなかった。兵務庁は、ペ・サンムンが昨年、韓国国内大会への出場や大学院への通学のため韓国に133日間滞在していたことから、国外居住者と見なすことはできないとしている。

ソース：朝鮮日報　2015/02/03
http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2015/02/03/2015020300607.html

韓国は2010年から政治的、経済的、そして兵役について、余命では在日棄民３点セットと呼んでいる法改正をしてきました。日本を巻き込んだ流れが2015年に完成しようとしています。１月22日住民登録、兵役違反の摘発強化、７月１日には兵役忌避者のウェブ公開．．．．．７月９日過ぎに日本からの在日データーを待って無国籍在日への国籍付与から帰化韓国人の再チェック、韓国住民登録の強制化と兵役免除規定の廃止、５月は日本国外財産調書によるデーター交換がはじまり、９月からは米韓金融総合条約の発効で米国における韓国人の資産チェックが始まります。

いずれも日本人には関係ない韓国の問題ですが、在日のみなさんはこの流れをどこまでわかっているのでしょうか。利害関係のない第三者からみると棄民方針は一目瞭然なのに、どうもわかっていないように感じます。民団広報関係をみますと、すでにこの段階でもいいかげんな、あるいは故意に隠蔽したような情報提供です。本国の意向でしょうが、まあ哀れですね。説明会等で実態がわかってくるたびに混乱状態となるのはそのためです。

このような状況ですから７月９日以降、カードの更新、未更新がどう影響するのかをきちんと把握している在日は想像以上に少ないと思われます。在日韓国人の韓国とのパイプは民団ですが、民団としては韓国の棄民方針を露骨に代弁するわけにはいかず、といって日本のカード化住民登録に積極的に協力することは、在日特権や脱税、生活保護不正受給等の摘発推進に繋がりますので、もう身動きできない状況になっています。

前２回のブログで在日関係の記事が連続しましたので、「久しぶりに賑やかになりそうだね」という話をしていたのですが、なにはからんや、ほとんど音無し、余命叩き担当はさすがにあちこちでてきましたが、コメント数は激減、かつ「妄想、妄言、ガセ、ソース」という語句が皆無、ひとつだけ「記事は余命の願望だ」というありさまで、まったく元気がありません。叩きようがないというよりは追い詰められているんでしょうか．．．．。

ところで福岡県警博多署は３日、福岡市博多区に住む韓国国籍の女を、出入国管理および難民認定法違反不法残留容疑の現行犯で逮捕しました。調べによると、女は、最終残留期限をこえているのに更新や変更手続きをしないまま、出国せず、不法に日本に残留した疑い。福岡入国管理局との合同捜査で判明。
http://www.nishinippon.co.jp/flash/f_kyushu/article/s/143295

何ということもないありふれた小さなニュースですが、実は大きな意味があります。
たかが不法滞在の女一人に入管と警察がよってたかって大げさに動いて逮捕したことは
不法滞在は重犯罪ではありませんが、入出国重要事案で退去強制事案であることを示した誰かへのメッセージですね。

過去ログで何度かふれていますが、日本人にも在日にも退去強制、強制送還について錯覚というか誤解があります。適法に日本に居住する外国人がたとえば傷害事件を起こしても強制送還にはなかなか繋がりません。とくに在日の場合は戦後からの流れでかなりの重罪で法的には強制送還対象であってもほとんど執行されてきませんでした。

ところが不法滞在のように入出国に関し、まず居住の適法性が問われる場合は即、お帰りとなります。ハードルがないのです。永住許可の有無は関係しません。
この部分は在日の問題ですが、この動向は反日勢力の政党や組織に大きな影響を与えます。
最大の支持勢力である在日の勢力が弱体化、あるいは駆逐される事態は彼らの破滅です。

山本太郎が委員会でわざわざ日本での対象案件の有無を「日本ではない」という関係筋の原質をとり、共産系日弁連が「恣意的な運用はしない」と確認させてのテロ法案通過が、イスラム国人質身代金事件によって適用できるようになってしまいました。反日勢力の駆逐が現実味を帯びてきて反安倍勢力は狼狽の極致です。
安倍潰しに、なりふりかまわず、もうみえみえの在日勢力までが動き回っています。
ただテロ資金提供処罰法とテロ資産凍結法と両方が適用できるようになった状況に、与党公明党を含めて、野党各党の幹部は慎重です。現状の流れからすると、一歩間違えばテロリスト、テロ組織と指定されかねないからです。その一方でチャンスとばかり阿部叩きに励む無名反日勢力があって、読み切れません。

民社党はテロ関係ではきわめて微妙な枝野幹事長は全く動けませんし、岡田にリーダーシップはありません。志位は新大久保デモからの一連の動きは関係筋に睨まれています。
山本太郎はもう指定されかねません。要するにみな腰が引けている状況です。

支持勢力の突き上げか、あるいは事態の打開が目的かはわかりませんが、久しぶりに共産党小池がでてきて安倍さんに噛みついておりました。しかしヨルダン人パイロットの火あぶり処刑の報道で、これも完全に逆効果、風も空気も全くよめていませんね。現状、党の幹部の意向とは別の発言をしている連中は、2011年からの公安情報や、自衛隊機密情報漏洩の中身を知らないか知らされていないようで、リストアップされている者や、殲滅対象になっている者、組織、メディアは跳ね返りの押さえ込みに四苦八苦です。

もはやテロ対策の強化と、関係法の新法、あるいは法改正はどんなかたちでも阻止は不可能という状況になってしまいました。メディア含めて一網打尽と行くかどうかはわかりませんが2015年は極限値、確実に収斂してますね。

さていろいろ質問と情報、ご意見がきています。前回出稿の集団訴訟、集団通報についてのＱ＆Ａです。

Ｑ．．．．集団訴訟と集団通報の違いは？

Ａ．．．．訴訟は裁判所、通報は入管または公安、警察署。常識的な定義としては訴訟は事案の確定後、通報は発生あるいは進行中の事案を扱います。また犯罪、事故等取り扱う案件によって区分がありますね。

一般的には訴訟は事案の立証から訴状、その他手続き全般が決められていて、訴訟提起原告の住所氏名も必要です。そして相応のお金がかかります。

一方通報は、わかりやすくいうと事故や、火災の通報等、自身の情報を提示する必要はありません。一般的には恣意的な悪意のある通報以外は責任を問われることはありません。
通報情報の事実関係の立証も必要なく、正誤も問われません。またお金がかかりません。

Ｑ．．．．具体的に朝日の集団訴訟と不法滞在の通報の違いは？

Ａ．．．．今回の訴訟については、事務局でまとめて訴訟手続きから訴訟費用も負担しているようですが、本来は原告が分担して訴訟費用の負担をするのが普通ですね。一般的には個人ではこの訴訟費用が大変で、かの有名な李信恵氏が保守速報を告訴した訴訟ではカンパを募ってましたね。そういう関係があって政党や左翼、宗教等の集団組織は訴訟を起こしやすいのです。メンバーからカンパ徴収するだけですからね。

今回の朝日訴訟では、繋がりのない一般国民が原告として集まったということで、訴訟費用の負担がない取り組みであったとはいえ画期的な出来事でした。今後の集団訴訟の動向は費用をどう処理するかにかかっています。

通報制度については、その法意から通報者は完全に保護されています。とにかく怪しいと思えばその事案が真偽不明でも通報でき、誤っていても責任は問われないので不法就労や不法在留外国人には恐怖の法律です。

（再掲）この通報制度の恐ろしさを知っている以下の団体組織が2004年に廃止を求めていますね。どこかでみたこと聞いたことがあるような名前ばかりですが．．．．。

「STOP！メール通報」連絡会★社団法人アムネスティ・インターナショナル日本支部／移住労働者と連帯する全国ネットワーク（移住連）／外国人と共に生きる大田市民ネットワーク（OCnet）／外登法問題と取り組む全国キリスト教連絡協議会／カトリック市川教会（社会福音部）／カトリック東京国際センター／在日アジア人労働者と共に闘う会（在ア共）／社団法人自由人権協会(JCLU）／生活と権利のための外国人労働者一日行動実行委員会／全統一労働組合／難民・移住労働者問題キリスト教連絡会（難キ連）／労働組合ネットワークユニオン東京／日本カトリック難民移住労働者委員会（JCARM）／反差別国際運動日本委員会（IMARD-JC）／hand　in　hand　ちば（滞日外国人と手をつなぐ千葉の会）／日本キリスト教協議会「在日外国人」の人権委員会

Ｑ．．．．通報で５万円ゲットて本当ですか？

Ａ．．．．それはひとつの通報事案で検挙終了の場合です。目立つような通報事案の場合は通報者が必ずと言っていいほど複数いるので、５万円は等分ということになります。

Ｑ．．．．不法滞在の通報の具体的な方法は？

Ａ．．．．これについては前回も記述しておりますように実に簡単です。ネットで入管を呼び出し通報画面から必要事項を入力して送信するだけです。匿名でもＯＫです。ただネット通報では基本的に不法滞在通名（ニックネーム）在日外国人の記入欄は一人なので、対象人数が多いとどうするのという問題があります。複数対象事案であることを示す蘭がありますので、そのあたりは数百人を指定します。また一括通報には集団通報の手段を別に用意しているようですよ。７月９日過ぎの対応ですから、近くなれば何らかの動きがあるでしょう。

Ｑ．．．．不法滞在の在日の見分け方は？

Ａ．．．．ここでは７月９日以降の集団不法滞在を考えているので、個別事案はスルーです。在日の多い組織における通報は在日構成員のすべてが適法に手続きが済んでいれば何も起こりません。ただそんなことはあり得ないので、関係筋はたとえ数人の通報であっても全体として数百、数千という不法滞在の可能性があれば着手します。その際に個人のこまかい住所等のデーターは必要ありません。所属する．．．．．会とか、．．．．．組の所在地と電話番号だけて後は勝手にやってくれます。基本的にこの人達不法滞在じゃないの？という通報になりますから見分ける必要はありませんね。

Ｑ．．．．資料読んでいただけましたか？

Ａ．．．．この件は、実は会議録の関係部分を提供してくれた方がいらっしゃったのですが、忙しくて読む暇がなかったのです。まずその方に「すいません」です。大変貴重な内容でそっくり引用させていただきます。この方は入管のＯＢのようですね。

．．．．（中略）集団通報に関しまして、いろいろなご意見を拝聴いたしました。この分科会のテーマである在日韓国人の不法滞在に限って、実務の点からお話しさせていただきます。退去強制事案の理由にはいろいろとありますが、登録法改正による更新をしないという理由での不法残留事案は明らかに該当事案です。2015年７月８日期限をこえますと、現状では大量に発生する可能性があると予想されており、すでに関係筋ではその対策が検討されております。正確な数字はわかりませんが数万以上というのは間違いなさそうです。

不法残留は犯罪に直結しますので、国民の安全には早期の解決が求められています。そのために通報制度は、申告法の中では唯一通報者が保護され、守られているのです。

お話の中で、この通報について具体的な方法の検討がございました。この関連で対象事案の通報の手段について、現場では「こうしていただければありがたい」ということを実例をもってお話しさせていただきます。

まず結論から申し上げますと、入管ＨＰにあります通報入力蘭での通報をお願いしたいのです。通報は電話でも文書でもかまわないのですが、大量案件ですとそれをまとめるだけでも大作業となります。パソコンでは通報事案はいかに大量でも瞬時に自動的に処理されます。

通報理由には「不法滞在の可能性あり」として、対象者の所属する組織、対象者の本名と通名、対象人数の蘭には数十人とでも選択していただければいいのです。もちろんご本人は匿名で結構です。

では具体的な記入例をあげていきます。アメリカでは大統領令で世界金融テロリストと組織として日本の山口組や他の暴力団、その他個人の口座凍結をしています。2013年12月には４人の追加指定が発表されました。このうち３名が在日韓国人です。内容は本名、通名、生年月日、出身地等が具体的に表示されているものです。世界金融テロリスト、テロ組織として口座凍結を世界に公表されているものですから、そのまま記入すれば終わりです。これが一番問題がなく簡単だと思います。

組織名があれば、住所も電話番号も必要ありませんし、個人情報も関係機関がすでに情報をもっていますので記入の必要はありません。ただ先ほど申し上げましたように、記入のスタイルは守っていただきたいのです。記入欄には通報者は代表１名ですから個人名は３人別々に記入した３通の通報書ということになります。これによって同じ人物の通報事案が何千、何万と集中することになります。

私どもといたしましては、事案着手がしやすくなります。また少なくとも７月９日以降は未更新在日は判明しておりますので、公安と総務省と連携して組織内のすべての不法滞在者の摘発が効率的に実施できるようになります。

国際テロリストの不法滞在者は優先摘発、即時強制送還というシナリオは、なにしろ数が多いのと在日武装組織は武装テロリストの可能性がありますので、摘発には万一に備えて自衛隊も含めた対応が検討されております。なにしろ７月９日以降に発生する事案なので現状ではこの程度の話しかできませんが．．．．．。 （後略） つづく

----------以上「余命三年時事日記」様より引用----------

記事ID:277  688PV  2015-03-01

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