3年目の911に思う（2004年11月号で発表）
2004年9月11にテレビ朝日系で「こんなはずでは」という番組が放映された。番組中7つの疑問が紹介され「衝撃の内容」と説明されていたが、それは計らずも自説を証明する内容であった。問題の日（3年前）、私はちょうど夜中のニュース番組を見ようとＴＶをつけたところだった。いきなり番組が生中継に切り替わり「理由はわかりませんが貿易センタービルが炎上しています」「一説によるとセスナ機がビルに突入した模様です」というアナウンスが流れ、これが私にとって最初の9.11だった。
その時すかさず私は「あーっ！アメリカの自作自演だ！！」と叫んだ。
それはなぜか？
その当時の自説は「近いうちにアメリカは必ず戦争をする。」だったからだ─もちろんそのことは周囲の人々にも話しているし、本誌へも発表済みである（※ここでいう本誌とは月刊キュリオマガジンのことである＞最直近03.04号）─
アメリカは万年赤字の国だ。赤字はどこかからお金を持ってきて埋めなければならない。
そのためクリントン政権当時はＩＴを始めとするさまざまな企業の業績を“戦線戦勝ムード”であおり、海外からの資本大量流入の「ドル還流システム」で埋めていた。しかしそれが機能しなくなリ、ブッシュ政権になる頃には別の方法でお金を集める必要にせまられていた。その方法が戦争だったのだ。
しかし、いきなり戦争をするのではアメリカは悪者になってしまう。戦争には大儀が必要だ。「アメリカは正義の戦争をする。正しいことをするのだから、アメリカの戦争費用は世界の国が負担する義務がある」などというめちゃくちゃな理屈だ！そこで9.11なのである。
“わざわざ自国の国民を大量に虐殺してまで戦争をするような馬鹿なことが、本当にあるわけないじゃないか”と反論する人は多いだろう。どうぞご自由に。
しかしアメリカの政治・経済の実権を握っているのは軍産複合体だ。人をたくさん殺すほど儲かる企業のオーナーが、自国国民だけ特別に大切と思っているわけがないだろう。
しかもアメリカのマスコミも“オーナーのオーナー”をたどっていけばすべて最終的には軍産複合体に行きついてしまうし、政治家にしても“ボスのボス”はすべて軍産複合体に行きついてしまうのだ。
アメリカが戦争して儲かるのは誰だ?アメリカの武器メーカーだろう。そしてお金を出すのは世界だ。つまりアメリカには一方的に入るだけなのだ。もうわかるだろう自作自演なのである。
アメリカの発表したテロ実行犯達アラブ人（絶対に違う!）は、ボーイング737のシミュレーターは訓練したが、767は経験していない。実機操縦はセスナ程度しか経験していない。
プロのパイロットはこう証言する「737と767はまったく違う。一度や二度シミュレーターを経験したぐらいでは、私たちでも飛ばすのは不可能だ」じゃあ767は誰が飛ばしたのだ。
航空機の大陸間飛行をリモコンで行なえる技術を持つのはアメリカだけである。フライトコンピュータに地上からアクセスすれば、旅客機もリモコンで飛ばすことが可能だ。
ホワイトハウス突入前の乗客から「自らの命を顧みず、この機を墜落させる」とのメッセージは絶対に発信不能─携帯電話を使っての実験で不可能と証明された。
ペンタゴンへ突入したといわれる飛行機の残骸が一切見つからないばかりか、現場には巡航ミサイルのエンジンが残っていた。もちろんアメリカ製の巡航ミサイルだ。
どんなに神業的テクニックのパイロットでもあのような低い建物（ペンタゴン）に、途中一度も腹をこすらずに旅客機は突入させられない。─火災現場のまん前の芝生は、青く茂ったままだ。
ここまで解ってなお自作自演でないと言い切れる人がいたらその方が不思議だ。
今後アメリカは自国の利益のための戦争を、絶対にやめることはない。ユーロが存在しなければ、ドルを大量に印刷すればことは済むのだ。たとえ“印刷しただけの紙”でも問題は起きない。しかしユーロが存在する今、それをやった途端にドルは終わってしまう。
世界の基軸通貨としてのドルなら“価値の裏付が無い印刷したお金”でも世界は受け取る。ユーロがある今は「戦争以外にアメリカの稼ぎはない」のである。
9月17日付朝日新聞では「ワシントンポスト紙など米国メディアは、当局の意向に沿った報道しかしていなかった」と発表している。
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