余命時事日記の近況【引用記事】

余命時事日記の近況
　いつも閲覧ありがとうございます。今回は更新に時間がかかりました。だいぶご心配をおかけいたしましたようで、お詫び申し上げます。今回はそのあたりの事情と、余命の近況をお伝えいたします。
　余命時事日記の継続につきましては、何回か記述いたしました。その際の目標は、とりあえあず遺稿記事の整理と出稿でした。従いまして新規のデーター入手に関しては完全にストップすることとし、関係者にはご迷惑がかからぬように過去データーソースに関しては完全に遮断という対応をしたのです。
　ところが２月に入り、懇談会や放談会の設定や関係者からの情報提供が止まるどころか増え続け、その内容の重大性から無視することができない状況になってしまいました。
先般Q&Aでご案内のとおり現在３人で何とか運営しておりますが、なにしろ生業が別ということで絶対的に時間が足りません。更新の遅れはそういう理由です。
　前回アップの「在日終了Q&A」は出稿数時間で訪問者数１万人、閲覧ビュー数４万をこえたのをみますと事情があるとはいえ誠に申し訳なくお許しいただきたいと思います。　今週、訪問者数200万人、閲覧ビュー数600万をこえました。とりあえず残っている遺稿記事をベースに逆算すると８月には余命の役目は終わりそうです。その時点では訪問者数300万人、閲覧ビュー数1000万にはなっているでしょう。しかしながら日本再生にはまだ道半ばです。2015年は間違いなく激動の年になります。油断せずに共に頑張りましょう。
　今回は余命の記事ソースについて少しふれておきます。Q&Aでもふれておきましたが現行、遺稿記事の合間に余命が取り上げている記事は過去に発生した既成、既存の事象記事です。妄想記事宣言は用心にすぎません。その意味で余命の記事は、皆さんの事象判断のベースになろうかと思っております。
　また完全に不偏不党の非営利個人ブログですから外部からの影響を受けません。よって組織的に取り上げにくいテーマが乱舞します。通名、外患罪、強制送還、各種在日問題、自衛隊や公安事案等、新聞、テレビ、各ネットサイトでは組織としては恐ろしくて手が出せません。これらの項目と時事日記とでも打ち込んで検索すれば余命がずらっと並びます。　正面きって対応しているブログが見あたらない今、できれば保存、活用、拡散いだだければなと思っております。余命ブログに代わるものとして学生のみなさんがそれぞれに同様のテーマを取り上げて追いつき追い越せと努力されているのですが、残念ながら全くアクセスがのびません。これがメンバー３人の頭痛の種となっております。

　さて「なぜこのタイミングで余命のニュースソース？」という理由から入ります。
　かず先生の時代には、先生の英語、スペイン語、中国語が自在で、ロシア語、韓国語にも不自由がないというご自身の能力に、ご一族と、重厚な人脈が加わり、凄まじい情報源を構成しておりました。引き継ぎ後の惨めさは語るに落ちます。継続しての情報提供の申し出はあったのですが、各国の原文情報が理解できず能力不足から遠慮させていただいておりました。ところが２月になって、翻訳された情報が提供されるようになったのです。
　ご迷惑をおかけしないように情報の受け取りは電話、ファックス、メールその他を介せず直接という受動スタイルの中で、不便をものともしないご協力には頭が下がります。すでに、その情報の集積が一連の中国関連記事出稿に反映されています。韓国情報にしても同様で、この場を借りて、みなさまには心からお礼を申し上げます。
「なぜこのタイミング？」の唯一の理由は2015年問題です。
日本を貶める中韓と反日売国奴勢力のうち最大の癌は在日です。これの駆逐の集約年が2015年で、それについては再三記述してまいりました。2015年７月８日がリミットとして話題になっておりますが、実は表に出ていないだけで、昨年から駆逐事象は進行しているのです。在日の生き残りをかけた戦いはすでに始まっているということです。そろそろ日本国民もその戦いに備えなければならない時がきたというのがその理由です。
　ご承知のとおり、外国人在留カード、永住者カードの切り替えはすでに始まっています。現在はみなし周知期間になっているだけです。その切り替えと住民登録のリミットが2015年7月８日ということで、実際には個々に更新期限は違うので、すでに大量の不法滞在韓国人が出ていると思われます。
　危惧されるのは在日韓国人の認識不足と誤解です。日本では一連の法改正で過去、不法滞在者についても登録窓口があったのを廃止。また過去に永住許可者に対する強制送還事例はありませんでしたが、それはあくまでも「永住許可ありき」が前提条件で永住許可失効となればただの不法滞在の扱いとなります。無条件強制送還ですね。
　本来このようなことは韓国なり民団なりが同胞在日に知らしめることでしょうが、韓国本国が在日棄民方針ということなのでしょうね。何もしておりません。放っておけば日本政府は何もできないとなめきっているのでしょう。しかし以前とは日本人の感情を含め舞台背景が違います。まあ日本人が教えてあげることではありませんが．．．．。
　周知期間中の個々の対応は現場に任されていますから表だって大きな問題は出ていません。正常に切り替えが進んでいないのでしょうか、以前、例にあげました、タクシー運転手の免許証および乗務員証明書にはまだ反映されていないようです。
　安本正義が孫正義、青木定雄が兪奉植、月山 明博が李明博とか、突然名前が変わって在日韓国人であったことがばれたら、社長含めて在日があふれているタクシー会社は面白いことになるでしょうね。
　確認してはおりませんが、この関係は話題になっていないところから推察すると、営業免許証に関しては周知みなし期間限定という対応をしているようですね。そのほか、更新期限が過ぎているのに未更新の在日の生活保護や、保険証更新については各自治体の裁量にまかせているようで対応はばらばらです。来年７月８日迄はこのはっきりとしない状況が続きそうです。

　ここまではだいぶ長くなりましたが前置きです。ここからが本題となります。
　現在の余命のニュースソースは先代の残された趣味の会の自由投稿が主体です。この趣味の会については先代が過去ログでふれておりましたような形で現在も活動しております。その現況から入ります。
　３つのカラオケ会、３つの旅行会、２つのゴルフクラブ、２つの囲碁クラブがあります。会員は2012年の一連の韓国問題で30人をこえる在日の（通名で気がつきませんでした）大量の退会で一時的に200名を割り込んだものの現在は上記のような態勢で４月末における会員数は350名をこえております。
　もともとが趣味の会で、政治的には無色。会員規定もなく自由だったのですが、かず先生によると30年以上の歴史の中で、会員への創価学会布教勧誘問題で公明党関係はアウト。2012年からの日韓関係の険悪化で在日韓国人の一斉退会があったそうです。
　新大久保在特会カウンターデモへの共産党志位委員長の対応に今年になって共産党員の会員全員が自主的に退会しております。従いまして自然に保守的になっているのかなという感じはいたします。
　昨年12月末の幹事会での運営方針の話し合いの中で、今後の会員やご家族の安全対策が提起され、唯一会員条件として、戸籍謄本の確認が承認されました。それによる退会が９名。おそらくは帰化していたのでしょう。結局、300人足らずの会に在日韓国人関係が40余名もいたということでこの在日の日本人社会への浸透汚染はまさに深刻です。
　メンバーの構成は約100名が女性です。年令的には今年かなり改善されましたが、どうひいき目にみても事実上は老人クラブです。外国人の会員が７名おります。会員の職業については実に様々ですが政治家と現役の国家公務員はおりません。警察幹部ＯＢはもとより公安ＯＢも複数名おります。特筆すべきは自衛隊ＯＢで会員紹介制と戸籍謄本提示による安心感からでしょうか今年は３倍増となっております。
　もとよりこれは余命の組織ではなく、現状は趣味の会のみなさんの情報、記事投稿の場として逆に利用していただいております。その投稿記事の中で必要な情報をピックアップして確認、出稿という運営をしているのです。
　投稿記事は匿名を原則としております。既成、既存の記事に署名は必要ないからです。実際には余命ブログに対する意見やアドバイスが多く出稿記事になることはまれです。しかし先代の時と同様に指針の決定や、事象の確認には大変貴重な情報源となっております。
　Ａ６サイズのメモ的な、ツイッターのようなものがほとんどですが、「外患罪の適用は当分見送ることになった」「河野談話は放置だそうだ」というような一口情報が、実際には大変役立つのです。
　また各界ＯＢや識者の放談会や、座談会の設定もおんぶにだっこです。ただし、最近は話が具体的すぎて、ほとんど記事にできない状況になっています。アップされていませんが実際には何回も開かれているのです。警察ＯＢ放談会とか公安ＯＢ座談会とか実際にあるのです。想像できませんね。もちろん最初からオフレコで記事にはなりませんが．．．．。
　情報ソースが各界の中枢なので投稿情報の事実関係についての問題はないのですが、内容によって記事にできないものが多々あります。今回はそれをいくつかあげておきます。妄想時事日記のうわさの真相版です。真実は小説よりも奇なり。おもしろいですよ！

「日米比の軍事的連携が具体化した」
「日米、韓国の切り捨てを確認」
「中韓関係の険悪化、特に在日に対する自警組織作りは危険。余命は警告すべきだ」
「公安は自衛隊に反日勢力情報を提供」「自衛隊は公安情報に基づき対応している」
「公安は有事の際、反日勢力の具体的情報を敵国情報として公開することを検討中」

．．．．「日米比の軍事的連携が具体化した」
　日本マスコミはほとんど報道していませんが、３ヶ国の合意内容は大変重要なものでした。特に中国にとっては最悪の合意であったことは間違いありません。ご承知のとおり、従前フィリピンには米軍基地がありました。いろいろあって米軍を追い出したものの現況中国の攻勢にあって米に泣きついたという図式です。米の軍事費の削減とフィリピンの外国軍駐留を認めないという憲法上の制約から、米軍の恒常的駐留はないようですが、少なくともスービック海軍基地においては設備の近代化更新と、拡張が行われるようです。米軍の基地使用はいわゆるパトロール使用となりそうで、ここに日本との関係がでてきます。
中国軍事委員会に関するブログでふれておきましたが、日本の哨戒機Ｐ１の中継基地となれば中国にとって、南シナ海は潜水艦も使えない危険な海となります。ここでは取り上げませんが米軍哨戒機Ｐ８と日本のＰ１とは性能に格段の差があるからです。スービック海軍基地の日米海空軍共同使用の常用容認は中国にとっては地獄といってもいいでしょう。
　この件、韓国は何の反応も示していませんが、実は大変気にしていることがあります。
それは米とフィリピンの歩んだ歴史が、そっくり現状の米韓関係とダブルからです。フィリピンは米軍を追い出しましたが、米比相互防衛協定は破棄されていません。この協定は１年以上前に破棄通告が必要で、それがない場合は自動更新となっているのです。したがって米比は防衛協定下にあり、中国も無視できません。韓国は米韓相互防衛条約があるかぎり米の半島撤退はないと考えてきましたが、破棄せずとも撤退という前例があるのです。

．．．．「日米、韓国の切り捨てを確認」
　オバマ訪日前の定例連絡会議で、日米の韓国切り捨てシナリオ？が確認されました。従前、当ブログで詳述しておりますが、韓国国民は今もって米軍撤退などあり得ないと思っています。フィリピンと同様に韓国にも米韓相互防衛協定がありますが、米はふたつの主要基地の約１兆円近い設備をそっくり放り投げて、協定破棄通告もせずにフィリピンから完全撤退した歴史があります。韓国は、腹の中では疑心暗鬼、不安がいっぱいでしょう。
　ちなみに、昨年、韓国強襲揚陸艦「独島」が４基のエンジンのうち２基が修理中で、残り２基での運用は、まさかの時、軍艦の漂流なんて漫画的事態を引き起こすという記述をしておりますが、実際に、その約１ヶ月後残りのエンジン２基の故障で漂流したそうですね。最近の頻発する韓国の海難事故は人災かも知れません。
　すでに事実上、米からは見捨てられている状況で、韓国三軍は50％の稼働力もないと思われます。最新装備とソフトの更新もなく、軍事的にはすでに死に体ですね。自衛隊が鼻にもかけないのもよくわかります。

．．．．「中韓関係の険悪化、特に在日に対する自警組織作りは危険。余命は警告すべきだ」
　一番多かったのがこの関連です。それには大きな理由がありました。
　以前、学生のみなさんが人権擁護を掲げて改正された住民票閲覧の有事における可否について自治体に問い合わせ調査をしたところ、あまりの拒否の多さに在日汚染の深刻さを見せつけられたと聞きました。また住民が嫌韓エスカレートに備える意味で、町内会や、自治会、交通安全協会、防犯協会、ＰＴＡ等の取り組みを始めたところ、最初の段階で通名在日の存在が顕在化し全て中止せざるを得なかったということがありました。
　在日の攻勢に社会党村山内閣の時代、朝鮮利権が自民党をも巻き込みパチンコをはじめとする遊技業界に警察組織も汚染されていったようです。巷間うわさされるところでは部所にもよるのでしょうが自浄能力はないようですね。
その意味で、情報漏洩の危険を避けるためとりあえず動かぬようとの警告要請があったということです。
　この警察不信の問題は深刻で、癒着問題だけではなく一般公務員の国籍条項廃止から全国自治体の在日、反日汚染が進み自治体警察の構成にも問題が出始めているようです。その影響でしょうか、治安対策連絡会議においては今もって自衛隊は警察とは距離をおいていると聞きます。「有事であっても、警察には戦時国際法における交戦権を与えるべきではない」「有事の警察に対する交戦権の付与は見送りとなった」はその結果でしょう。
　在日と反日勢力駆逐に警察はあてにできずとして、バックが自衛隊か政府かは判然としませんが、有事における義勇兵（民兵）募集要項として投稿示されたのがこれです。
「年齢２０～３５才の健康な日本人独身男子。家族構成が一人っ子ないし男子一人の場合は不可。２輪以上の免許必須。携帯ないし固定電話。面接時に住民票及び戸籍謄本持参。喫煙者は不可。食事、被服その他は一切組織で支給する。ただし無給。目的は国内治安維持。戦時国際法における交戦資格を完全に満たす組織である。募集時期その他詳細は2015年春以降の予定」これには武装については全くふれていない。この点についてＯＢ放談会では（当然カット）「素手で治安維持はできないよ。まず自衛隊予備役かＯＢ傘下だから最低普通化部隊程度の装備にはなるだろう。こんな組織が立ち上がるのは、すでに有事であるから、これを問題視したり、反対する者は全て殲滅対象で100％いない。そもそも在日や暴力団、反日勢力の超法規的大掃除を目的とする組織だから動き出したら政府もコントロールできなくなる恐れがある。少なくとも戦後の日韓関係の清算は、日韓双方に凄まじい犠牲が伴うことを覚悟すべきだね。民主党による国家機密漏洩で、日中の軍事格差が明らかになって、また安倍政権では過去に例のない強硬姿勢に中国は腰砕けになってしまった。もちろん公表されていないが、無人機の領空侵犯は撃墜、潜水艦の領海侵犯は撃沈、香港民兵は自衛隊による対応で戦闘も辞さずという姿勢が、日米２＋２で確認され、一連の自衛隊法改正の中に有事邦人引き上げ対策も盛り込まれて、日米間では引き上げ優先順位まで話し合われている。
「日本との戦争は当分考えない」で話題となった中国軍事委員会記事。1年以上たって振り返ると100％現実となっている。戦争はもとより、第1列島線突破もできない。今後は中韓お手々つないでの嫌み外交か、軍事的には南シナ海の内海化しか方法はないな」
現実に事態はそのように進んでいます。リアリティがある妄想記事ですね。

．．．．「公安は自衛隊に反日勢力情報を提供」「自衛隊は公安情報を基に対応している」
．．．．「公安は有事の際、反日勢力の具体的情報を敵国情報として公開することを検討中」
公安と自衛隊双方から同内容の投稿がありますから、治安対策の連携は順調のようです。
２つめの情報公開については公安のＨＰに公開というような話ではないようです。放談会、座談会その他から関係筋の話をまとめてみました。
．．．．「民主党福山哲朗の国家機密漏洩自爆質問について安倍政権としての追求がない。ところが事件の捜査は今も徹底的に行われている。これは民主党だけでなく、反日勢力の一網打尽を狙っているということで、民主党はじめ、社民党、共産党、公明党は背筋が寒いだろう。有事における在日武装勢力の駆逐は自衛隊が担当するとして、日本人反日勢力は義勇兵あるいは民兵的組織にまかせ政府は関知せずという方針はどうも確定しているようだ。安倍政権の圧倒的な支持のもとでは各政党の抵抗には限界がある。民主、社民は消滅として、共産も正念場となろう。公明は支持母体が創価学会という問題が顕在化して、宗教政党としての存在が危機的になる可能性がある。今回の消費増税による宗教法人の税制優遇を認めた宗教法人法に対して世間は厳しい目を向けている。公明党も支持母体創価学会も連立解消は絶対に避けねばならない。ところが学会構成員をみると在日や反日勢力が際だって多い。集団的自衛権問題や、安倍政権の方針とは異なる中国への対応についても安倍政権は不快感を示していて、すでに連立解消は決定的なようだ。
　現在、米との関係で安倍政権は時間調整局面にあるが、2015年12月の米韓相互防衛条約実質終了は関係なく、それ以前に2015年７月８日以降は法改正によって不法滞在者に対する対応が激変する。未登録者は通報対象となる。通報制度においては通報者はあらゆる点で保護されるため不法滞在者通報は激増するだろう。現在、中学、高校、大学においても教員の出自が学生によって洗われているそうだ。韓国企業、施設、地方自治体役所から自治体組織全てにチェックが入りつつある。また在日に対する監視も強まっている。
　今年、３月頃から韓国の日本すり寄りが目立ち始めたが、ネットにおける韓国の戦後の蛮行暴露が止まらない。日本国民は覚醒だけでなく、猛烈な反韓感情を持ち始めている。
このような流れの中で、ここ数年、民主党や反日勢力にコケにされてきた公安のリベンジ、100倍返しがうわさされているのだ。
　2015年７月すぎに在日や反日勢力日本人の個人情報がネット上に流出するというもので、当然出所は公安であろう。関係筋に問い合わせると10人が10人とも「可能性がゼロとは言えない」として否定しなかった。見えぬところで日本再生は着実に進んでいるようだ」