余命時事放談会　③【引用記事】

余命時事放談会　③
余命．．．．各政党身動きとれず打つ手がないというお話ですが、この現状を安倍さんはどういう考えなんでしょう。
Ｂ．．．．
安倍さんの考えなら一貫しています。それについては余命さんの初期に阿部イズムというシリーズにかなり詳しく記述してあります。政権奪取後はおそらくは雌伏の時期に徹底して練り上げていたんでしょう、内政、外交、一気に突き進みました。完璧にシナリオができていたという感じですね。ある書き込み欄の論評に「既成、既存の事象を正確に分析すれば、その影響や先の見通しについては、かくあるべきであり、かくあらねばならないという形が見えてくる。そういうスタンスだから余命時事日記の記事は一見荒唐無稽に見えても現実となる可能性は高い」というのがありました。ブログ当初からの、多くの余命の推論記事の的中率？は皆さんご承知の通りです。
　国体護持組織である公安や自衛隊がリベンジに燃えて安倍さんを支持している態勢はもう崩せません。Ｃさんの話にもありましたが、各政党は自滅でしょう。政権与党である公明党は集団的自衛権が容認できなければ生き残りはありません。その場しのぎで集団的自衛権を容認する可能性はありますが、いずれ有事における憲法第９条をどうするのかでぶつかります。この４年間の民主党との連携、韓国及び中国との癒着を国民はじっと見ていましたから、お先真っ暗、客観的に見て、創価学会の関係から党の存続まで危ぶまれますね。
　自民党、党内対策も油断がありません。中韓手詰まりから、特に中国は日本の老害議員や売国奴日本人による工作も全て不発に終わってしまい、いよいよ野田聖子とか額賀、高村、二階迄引っ張り出さなければならない状況となっています。
　日中韓関係が不穏な中で、万が一があれば、これら親中、親韓議員の少なくとも政治生命は瞬時に終わります。うかつには動けないでしょう。
　余命さんは遺稿記事の中でこんな記述をしています。「憲法改正に正面突破は芸がない。自動消滅必至の民主や社民その他反日勢力が手をつなぐようなテーマを与えることはない。よって通名問題は放置、外患誘致罪適用に関する司法改正はスルー、その他有事における法改正、つまり戦時国内法の整備は先送りとなるだろう。もし2014年夏までにその動きがないならば、それは確実に在日、反日組織の一括処理を目指しているということだ」
このシナリオが現実となってきて、コソボが話題となり、自衛隊予備役ＯＢ組織ブルーリボンの立ち上げ、民兵自警団、クリミア処理等関連サイトは大賑わいだ。反日メディアは報道しないから表向きは平和だけど、その裏側はというと、何回か前の余命さんのブログにあったけど、趣味の会の通名在日韓国人が大量脱会したとか、共産党員の会員がやめたとか、また戸籍謄本による日本人確認を会員規約としたとかもう開戦前夜だね。（笑い）
　やめたといえば、例の暴力団と戦時国際法の関連をＤさんお願いします。

Ｄ．．．．
今年３月警察庁は昨年より暴力団員の数が4600人減って、58600人になったと発表しました。一時は９万人近くに増大したものが９年連続で減少し、特に昨年の落ち込みは大幅です。暴力団対策法のほかに暴力団排除条例が施行された影響だといわれていますが、どうもそれだけではないようです。2009年民主党が政権を取って以来、公安情報や自衛隊機密情報がだだ漏れになりました。約２年後、それまでガセだ、妄想だと否定されていたことが2013年12月民主党帰化議員福山哲朗の自爆質問によってその事実が認定されたのです。
　これによって巷間流れていた自衛隊機密文書たるものが俄然注目されることになりました。それには日本メディアや反日勢力の殲滅作戦、在日武装勢力掃討作戦等が具体的に記述されていたからです。しかしこの一連の機密漏洩事件についてメディアも、反日勢力も完全に沈黙です。まあ自分たちが標的になっているのですから、蛇ににらまれた蛙ですね。
　このような状況にもかかわらず不思議なことに在日武装勢力は今のところ何のアクションもありません。韓国棄民の暴力団組織は先の選挙で民主党支持を打ち出したことから、安倍さんからも自衛隊からも日本国民からも見放されてしまいました。
　彼らは昨年の暴力団構成員と準構成員による事件が４万４000件をこえるという犯罪集団ですから多くの顧問弁護士がいます。あの宇都宮氏の日本弁護士連合会の弁護士連中もお友達です。しかし、中韓の国防動員法や、戦時国際法を考えた場合、彼らの現状は大変危険であるにもかかわらず、そういう警告はなかったようで、これはとても奇妙なことでした。
　ところが最近になって、やっとその理由がわかってきました。巷間うわさされていた反日武装勢力の戦時国際法勉強会は実際に各地で行われていたようで、講師もベテラン弁護士が複数で実戦Ｑ＆Ａと本格的だったようですね。ところがその内容は実戦に関する国際法の運用に限られて、そこに至る政治的背景やその後の影響等はカットされていたようです。これは幹部の指示だったようですね。
　有事には自衛隊が出動、作戦方針は「敵は一人残らず殲滅。加担している日本人は外患誘致罪確定として処分」ということがばれてしまうと、少なくとも日本人構成員は逃げ出して、組織がつぶれかねないとの判断だったようです。しかし現実にはネットや週刊誌等の情報で危険を察知した日本人構成員は逃げ出しているようで、おそらく2015年末までには１万人以上は減って、組織は総勢４万人程度に縮小する可能性までありそうです。
　そうなれば、その組織構成は、在日韓国人と反日左翼勢力の比率が極端に上がりますね。
　以前から余命時事ではグレーゾーンから日韓開戦時まで、在日の危うさを通名問題を通じて親切に警告してきたよね。（笑い）しかし彼らには全く伝わらなかった。（大笑い）

Ｂ．．．．
在日も反日勢力も時代の移り変わりが全くわかっていなかったのです。民主党が自民党の自滅によって政権を取り、朝鮮勢力が、マスコミから政治経済全般を支配するようになった2009年から、彼らはお祭り騒ぎでした。韓国大統領が日本征服完了宣言をだしたり、竹島上陸、天皇陛下侮辱発言などやりたい放題でしたね。
　しかしその陰で、第一次安倍内閣のまいた種は芽吹いていたのです。外国人登録法改正は麻生政権、これにはカード化、事実上の通名廃止と資産の一元管理、強制送還事案の窓口廃止、住民登録法による社会サービスの一元管理等がねらいで、野田政権の７月に施行。11月には在日の資産管理に国外財産調書法が成立しました。いずれも彼らの天敵である安倍さんが正面にいなかったため韓国の狙いと安倍さん狙いが二つともぼけてしまって、気がついた2014年は手遅れだったというお粗末な経過です。
　2013年度から2014年にかけての積極的な安倍外交は一気に日本の外交的地位を引き上げました。反面、中韓の相対的退潮はお手々つないでの嫌み外交となっています。その中でも日米２＋２は、事前の実務者会議から本会議その他において、中韓に対する具体的な対応策に多くの成果を上げました。
　終了後の記者会見では公表されなかった実務者確認合意事項について少しふれておきます。日米の安全保障が前面に押し出され、日米安保の深化が強調される裏では、中韓への具体的対応が話し合われておりました。
　中国については、尖閣諸島が日本の施政権下にあって日米安保の適用対象であることを確認したのもこの場です。また中国の動きに対して、事実上、無人機への領空侵犯に対しては撃墜容認、国籍不明潜水艦の領海侵犯についても撃沈が容認されておりますね。これは余命時事でさらりと記述されております。（笑い）
　2010年の韓国国籍法改正と大統領令、動員令強化については、同時期2010年７月の中国国防動員法とともに対日開戦準備法という認識で一致。有事に備えた邦人引き上げについては細部にわたって検討されました。巷間、一部情報が洩れて、第二次朝鮮戦争を含めて引き上げ撤退優先順位に韓国人が無視されていることから論議を呼びました。（笑い）
　その中で集団的自衛権や現状の自衛隊法の規制について、かなり突っ込んだ話し合いがあったようです。公表がなくても会議終了後、直ちに多くの関連法の改正が行われたことで内容はわかりますよね。（笑い）
　ここからの話は、このまま記事にすると余命さん、また騒ぎになるかも知れないけど、まあ妄想時事日記だからいいか。（大笑い）
　従前から予測されていたものの確認と同時にいくつか新しくわかったことがある。国連軍司令部が東京横田基地に移転することは決まっていたし、米韓相互防衛協定の合同司令部は解散して米はソウルに連絡司令部のみを置くことも決まっていた。注目すべきは、韓国が望んでいた国連軍戦時統制権返還の延長問題で、米は日本に対し、防衛協定の破棄はしないものの、延長はしない意思表示をしたという。また現在韓国に駐留している米陸軍約１万人の2015年中の早期撤退シナリオを明らかにしたと聞いている。一つ一つは別に耳新しいものではないけれど、韓国切り捨てという事態が現実にここまで進んでくると備えが必要になってくる。
　特に韓国に対する米の基本姿勢が大きく変わってきたことに注意が必要だね。米高官の「韓国が現状のように、今後も中国と良好な関係が続くのであれば、米が半島に駐留する意義は大きく後退する。現状では韓国と北朝鮮との戦争は内戦であって米軍は関与しない」
という発言と「朝鮮半島が有事の際に、米軍が日本の基地から出撃することはない」と明言していることから、事態がこのまま進めば、韓国の中国属国化は必至だね。
　とりあえずメモってきたんだけど「自衛隊ＯＢ放談会日韓戦争」「自衛隊ＯＢ放談会日中戦争」「日中開戦なら日韓断交必至」「ＮＨＫサイエンスゼロ津波地震計」「2015は極限値つづき 」あたりは再読していただきたいな。余命さん、このコピーは是非再掲してください。

．．．．中立国の義務．．．交戦当事国とそれ以外の第三国との関係を規律する国際法である。中立国は戦争に参加してはならず、また交戦当事国のいずれにも援助を行ってはならず、平等に接しなければならない義務を負う。一般に、次の3種に分類される。
回避の義務中立国は直接、間接を問わず交戦当事国に援助を行わない義務を負う。
防止の義務中立国は自国の領域を交戦国に利用させない義務を負う。
黙認の義務中立国は交戦国が行う戦争遂行の過程において、ある一定の範囲で不利益を被っても黙認する義務がある。この点について外交的保護権を行使することはできない。
回避義務中立国は、日中開戦の場合は交戦国以外が中立宣言すれば該当する。しかし台湾はどうであろうか。おそらく防止義務中立国宣言をするだろう。つまり日本にも、中国にも、台湾の領海、領空、領土を通過、利用させないということだ。永世中立国宣言をしているスイスは、この防止義務中立国である。よってスイスは第二次世界大戦において中立を守るために、領空侵犯に対しては迎撃を行い、連合国側航空機を190機撃墜、枢軸国側航空機を64機撃墜した。スイス側の被害は約200機と推定されている。
黙認義務中立国の例としては日露戦争時の中国がある。日露双方、中国の国内で戦い、中国は中立黙認するしかできない立場であった。もし北朝鮮が中立宣言をするならこれになる可能性が高い。では韓国はどうであろうか。米韓同盟があり、日米同盟がある中では、さすがに中国側にたって参戦はできないであろうから、とりあえずは中立宣言することになるだろう。日米の軍事専門家は、その場合韓国は防止義務中立国宣言となると予測する。だが、諸般の状況から勘案すると、韓国は自国の領海内において中国軍艦船の航行や領海上の航空機の飛行を黙認する恐れがある。当然、これは中立義務違反である。このような場合通常は国交断絶となる。国交断絶そのものは戦争ではない。しかし、両国間に国交がなく、いかなることがあっても対処しないという関係の中には戦争状態も含まれるから、法的には当然のこととして両国間には戦時国際法が適用される。長年、日本は韓国、北朝鮮の在日朝鮮人問題を抱えてきた。領土、民族、国籍等の問題は、このような国交断絶、武力衝突、戦争のような機会でないとなかなか解決できるものではない。その意味では戦後６５年を経て、今はいい機会かもしれぬ。．．．．

余命．．．．
いろいろな情報を集めて、まとめて整理し出稿する従来のかたちと、今回のようにブログ上でランダムに情報を発信して、その解釈や判断は読者に任せる方法のどちらがいいかは一長一短あるようで、今後の研究テーマです。さて日米２＋２の軍事面での成果、その他関連についてＡさんお願いします。

Ａ．．．．
軍事機密関連が多いのでかなりの時間、独演となりそうですが勘弁です。（笑い）
さて、何といっても最大の成果は、米が旗幟鮮明にしたことだ。中韓ｖｓ日米というような図式になった。中国は、まあこれは期待も含めてだが、もっと曖昧で中国に配慮したものになるだろうと期待していたものが、日米安保の強化と、軍事協力、これは情報部門から兵器の共同開発まで飛躍的に発展強化され、茫然自失状態となった。立て直しにはしばらく時間がかかりそうだね。
　第１列島線の突破が事実上不可能になったことや、日本の軍備増強の容認と兵器の共同開発推進、それとそれまであまり興味を示さなかった中国海軍情報について日本側から詳細な情報が提供されることとなって、空から海中から監視が強化された。　2004年11月青島を出港した漢級原潜が直後から日米潜水艦に追尾され、まるまる２日間追い回された事件があった。1990年代から日本では海中通信技術と高機能機雷センサー及び魚雷の深度化と長距離、高性能化が図られ、現状では飛び抜けた世界一レベルだ。中国は韓国からの自衛隊機密情報の入手で自衛隊の戦力と自国の戦力の格差に愕然とし、大幅な戦略見直しを迫られた。東シナ海から南シナ海へと侵略方向を変えたもののベトナム、フィリピンとの衝突でＡＳＥＡＮからも浮き上がり始めている。何よりも脅威なのは、日本からベトナム、フィリピンに巡視船供与、かつフィリピンは米とスービック海軍基地及びクラーク空軍基地の10年使用という軍事協定を締結、日豪間では過去に例のない軍事協力が進められているという事態だ。
　中国は日本国内の反日勢力と平和憲法に対する国民感情から、特定秘密保護法や、集団的自衛権の行使容認、武器輸出三原則の見直しは困難で、他国との軍事協力はできないと見ていたようだ。
　ところで、フィリピンにおいては、米は従前のような本格的駐留基地は作らず、日米共同のパトロール的使用を考えているようだ。フィリピン政府も日本の基地使用を歓迎の意向だからたぶんそうなるだろう。クラーク空軍基地が自衛隊Ｐ－１の中継基地となったら南シナ海は中国軍にとって身動きできない海となる。
　ベトナムとは水面下で軍事協力の下地作りが進められている。2013年10月にはかしま、しらゆき、いそゆきからなる練習艦隊が幹部候補生740人とともにダナン港を訪問、同年９月には小野寺防衛大臣がカムラン湾の海軍基地視察に招待されている。2014年４月にはベトナム人民軍総参謀長の日本訪問、６月には自衛隊輸送艦くにさきに日米豪の兵員が乗船してベトナムと共にダナン港で共同演習を行なった。ベトナムは中国対策にロシアからキロ級潜水艦６隻の供与を受けることになり2014年すでに１隻が配備されている。あと５隻は2016年までに供与されることになっている。中国のキロ級より新型であるということだが、この優位を圧倒的なものにするために、潜水艦乗務員の訓練だけでなく、イプシロンによる軍事衛星打ち上げや軍事情報の提供も議題となっているようだ。４月に武器輸出三原則の緩和が閣議決定された。今後も大幅な戦略見直しのもとに緩和が拡大されていくと思われる。
　この閣議決定について反日親中メディアと認定されている朝日新聞は社説で「平和主義が崩れていく」毎日新聞は「紛争の助長を憂慮する」とコメント。説得力は皆無だな。朝日新聞や毎日新聞は自衛隊ではすでに消去された存在にしかすぎない。（笑い）
　しかし、いくら武器輸出三原則が緩和されても、日本の最新型潜水艦そうりゅう型を売却するわけにはいかない。．．．．「ＮＨＫサイエンスゼロ津波地震計」を参照。
　ところが売却はなくとも、この潜水艦関連において中国はベトナムを警戒し、恐れて、攻防戦を繰り広げているのだ。連日のベトナム漁船叩きは戦意喪失が狙いだね。一方でベトナムはカムラン湾の海軍基地解放をもって、ロシア海軍、米国海軍の寄港を促し、日本への呼びかけもしている。これは、ここにあるベトナム潜水艦基地への中国軍攻撃に対する保険だな。
　ではたった６隻の潜水艦がどれだけ脅威なのかの検証だ。

．．．．日本の中国海軍の潜水艦を含む艦船情報のリアルタイムの提供
すでに日本の水中探知網は中国北海艦隊、東海艦隊、南海艦隊のほとんどの艦船情報と、全潜水艦の艦船情報を収集し、基地出港直後から追尾できる。ｐ－１とあわせたリアルタイムの敵艦船情報はベトナムの潜水艦の受信設備をちょっといじるだけで完了する。　．．．．ここからは軍事機密にふれる部分があるのでほんの少しだが数字その他をぼかすので、乞う、了解。　ロシアが中国とベトナムに提供しているキロ級潜水艦の能力は潜航深度約300ｍ、装備魚雷はVA-111 シクヴァルだと思われる。中国が新型魚雷といっているのは、この射程が大幅に改善されたということだ。これでベトナムキロ級と同等の能力になった。
　能力が同等であれば早く見つけて攻撃が勝利の絶対条件である。VA-111 シクヴァルが過酸化水素と猛毒ケロシン使用のロケットエンジンであることから、速度は脅威の200ノット約370㎞/h。ただし射程は約10㎞前後だといわれているから南シナ海の限定された海域における限定された水深と限定された近接距離での魚雷戦は100秒前後の勝負となる。
このような状況下では敵艦船の位置情報は確実に勝敗を分けてしまう。
　これに加えての脅威は日本の深深度魚雷の提供だ。４月に代わった防衛装備移転三原則のもとでも難しいと思われるかも知れないが、そのような事態の時は日中においても険悪関係の可能性が強く、中国に利する反日勢力は駆逐されているだろうから可能性は高いね。
　ここで予備知識を入れておこう。世界の潜水艦の最高潜航深度と武装だ。一般的に公表されている数値はあまりあてにはできない。単なる目安だ。ロシアが450m、英が600mというような数値はみなミサイル型原潜で、通常の魚雷戦のような戦闘には全く不向きだ。この通常戦闘魚雷戦に特化した深深度潜水艦のシリーズが日本のはるしお型、おやしお型、そうりゅう型だ。いずれも500m～600mといわれているが公表されてはいない。ただ深度計の目盛りは700m？をこえているようだな。そうりゅう型は前２シリーズをはるかにこえたという発表だけで深度計目盛りは極秘となっているから、とんでもないレベルなんだなということだけしかわからない。（笑い）
　そしてもう一つが先ほどの深深度魚雷だ。現在自衛隊に実戦配備されている89式長魚雷はロシアVA-111 シクヴァルと比較すると、静粛性を重視し、長距離航走を可能とするため、水素・酸素燃焼タービンを採用している？ことから速度は55ノット（約100㎞/h）と劣るものの射程は約40㎞と約４倍、特筆すべきは最大潜航深度で900mと約２倍だ。　魚雷の深度能力と、潜水艦の射出深度は別の問題だ。これは各国軍事機密だ。潜航深度400mの原潜でもミサイル発射の時は安全深度まで浮上しなければならないのだ。そうしなければ射出時に不具合が起きたり、射出できても水圧により圧壊してしまう。
　現在、500mをこえる深深度魚雷を製造している国は日本以外にはない。　
　以上を頭に置いておいてもらって先に進みます。 　
　中国の恐怖は、この89式魚雷が提供された場合シーレーンが遮断されるということだ。魚雷サイズが世界標準共通、直径533mmであるためロシアから供与されるキロ級潜水艦の魚雷発射管がそのまま使える。VA-111 シクヴァルも89式も両方が使用可能ということだ。双方同レベルの装備であれば10数㎞という安全距離で対峙するだけで双方互いに手が出せないが、89式があると一方的な攻撃ができる。長射程だから安全距離から攻撃できる。VA-111 シクヴァルはロケットエンジンによる高速度を武器に、接近してくる魚雷の迎撃ができる。ところがこの魚雷は深深度魚雷ではない。よって89式が600mというような深度設定をして敵潜水艦直下まで接近し、垂直上昇攻撃というスタイルをとれば防御が不可能なのだ。対艦ミサイルの直前上昇、垂直攻撃の水中版だな。水上艦を含めて全く戦闘にならない。数千メートルを超える深度におけるノンケーブル耐圧センサーや耐圧機雷は完全極秘機密だから話題にはできないが、ここまででも日中の軍事格差がどれだけ大きいかがわかるだろう。
　日中戦争は機雷封鎖だけでもほぼ終わるが、実質、戦闘となった場合でも少なくとも海中、海上では戦闘にならない。出てくれば中国海軍は全滅する。中国は共産党はもとより国家が崩壊するだろう。（声が出ず．．．．）
　昨年の中期防衛５ヶ年計画で、現行16隻の潜水艦を６隻増やして２２隻態勢とすることになった。詳細は関連のサイトを見ていただくとして現行16隻態勢での戦術にふれておこう。第1列島線は機雷で100％防御できる。南シナ海においては５隻もあれば中国シーレーンの遮断と南海艦隊、東海艦隊の封じ込めも可能だ。
　専門サイトだけでなく一般のサイトでもこの関連はスレッドが立つとコメントはのびるね。（笑い）軍事機密のかたまりのような分野で情報不足だから、しょうがないといえばそれまでだが、中国のサイトではコメントを見ると共産党の情報統制で、日本と戦争すれば勝てると思っている国民がほとんどだね。これは怖いな。そのコメントのほとんどが、根拠なき圧倒的な数の優位を理由に挙げている。
　ここでＱにあった「日本潜水艦の戦術？」についてふれておく。東シナ海のような浅い海域と、南シナ海のような深い海域では多少の違いがある。余命では東シナ海第１列島線での戦闘スタイルについては記述しているから、今回は南シナ海における戦術を取り上げよう。これは軍事機密でも何でもない通常戦術だ。
　基本パターンは、深度500ｍをこえる海底に鎮座、機関停止しての待ち受けだ。空中哨戒機からのデーターと海中のセンサーからのデーターにより海上艦船、水中潜水艦の位置を掌握し有線誘導攻撃するだけの話だ。先ほどふれたけど、深深度設定による接近と目標直下からの垂直攻撃は防御の方法がない。確実に目標を撃沈できる。
　米軍との実戦演習において日本潜水艦は一度も位置を特定されたことがない。完全なステルス性と静粛性をもっている。しかし「万が一把握されたときは？」という質問の回答も簡単だ。鎮座している日本潜水艦に接近すること自体がまず不可能だ。接近できたとしても、攻撃の手段がない。深深度魚雷も深深度爆雷もないからだ。内緒だが、この爆雷を日本はなんと世界で唯一保有。あれ！これ軍事機密かな。（笑い）
　実戦的にわかりやすく解説すると、水深300ｍに中国原潜がいて、その直下の水深600ｍに日本潜水艦がいると仮定した場合、中国原潜は防御も攻撃もできないということだ。もちろん日本潜水艦は自由自在だ。
今回の放談会のこの記事で、安倍さんとオバマ大統領が、腹の中では日中開戦を待ち望んでいるという話はこういうところからきているんだな。（笑い）
　ちなみに、魚雷に関しては平成24年度より防衛省技術研究本部においてG-RX6を開発中。「目標の形状を識別し、おとりとの区別も行なえる音響画像センサー及び、同様におとり識別に有効かつ最適タイミングでの起爆が可能なアクティブ磁気近接起爆装置が搭載される予定で、おとり装置をはじめとする魚雷防御手段等への対応能力向上や、深海域のみならず音響環境が複雑となりやすい沿海・浅海域においても目標を探知・攻撃できることを目的としている。有線誘導が可能であり、攻撃対象には、水上艦艇及び潜水艦の両方が含まれる」という説明だが、その技術のほとんどが対空、対艦ミサイルの新規開発研究とダブっている。
実戦配備の予定は大幅に早まりそうだ。
　防衛省技術研究本部における開発体制が陸海空三軍一体となり、レーダー、ソナー等の探知及び防衛技術、センサーやおとり識別技術、艦船、戦闘機、潜水艦はもとより魚雷からミサイルまで包括したステルス技術等、各研究部門の成果が直ちに共有され過去にない異例の開発速度となっているのだ。最近やっと話題となってきたがステルス実証機心神プログラム、やっと今年１号機が初飛行する。先般小野寺防衛大臣から公式発表があった。この研究過程におけるデーターの相互提供共有が各方面に大きな影響を与えたな。
　この関係については、日本よりも米国の方が敏感に反応している。これは昨年秋の国防委員会（秘密会）のやりとりの抜粋だ。余命さんこれはあとで記載してください。（出席者にはコピー資料）

Ｑ．．．．Ｆ２２の供与は同盟国でも拒否ということか？
Ａ．．．．そのように考えている。
Ｑ．．．．日本へのＦ３５の2016年中の供与は問題ないのか？
Ａ．．．．問題がないわけではないが可能だと思う。
Ｑ．．．．遅れが出れば、日本の国防上問題が生じるが、考慮しているのか？
Ａ．．．．遅れが出ないように努力している。仮定の問題には答えられない。
Ｑ．．．．日本のステルス実証機心神のステルス性の検証実験をなぜ拒否したのか
Ａ．．．．実験施設の都合だと聞いている。
Ｑ．．．．この件で日本ではいろいろと猜疑心が芽生えているときているが．．．．。
Ａ．．．．それについては心配はない。きちんと説明している。
Ｑ．．．．日本では拒否され、やむなくフランスに委託したと報道されている。
Ａ．．．．政府は関与していない。あくまでも施設の都合だ。
Ｑ．．．．日本が今後の実証実験をフランスに委託した場合も関知しないということか？
Ａ．．．．施設の選択は日本が決めることだ。仮定の問題には答えられない。
Ｑ．．．．その後、申し込みがあったか？
Ａ．．．．聞いていない。
Ｑ．．．．心神に関する認識は？
Ａ．．．．現状ではステルス実証機であり、武装もなく戦闘機としての認識はもっていない。　
Ｑ．．．．中国ｊ２０についての認識は？
Ａ．．．．カナードがついたステルス機など見たこともない。実戦には使えないだろう。
Ｑ．．．．心神のカタログスペックにはＦ２２をこえるものがいくつかあるが？
Ａ．．．．武装なしの現状でも推力５ｔのエンジン２基ではＦ２２をこえることは不可能だ。
Ｑ．．．．日本はカタログスペックを下回ることがない国だが？
Ａ．．．．もし、無人攻撃機を目指すのであればウェポンベイをつけても達成は可能だろう。

　さて無人攻撃機がでてきた。既存の戦闘機を改造することは以前からあった。米では1997年以降、F4ファントム80機以上を無人標的機に改造しているし、ロシアでも中国でもミグを改造している。最近ではＦ16も改造しているな。しかし、本格的に無人攻撃機として新規に開発している国はなさそうだ。さて心神はどうだろうな？
　ちなみに無人機はパイロットの搭乗を必要としないタイプの航空機のことだ。
撃墜されても人的被害が出ない、設計にパイロットの肉体的限界を考慮する必要が無いから強力な推力変更ノズルの導入ができる。またコックピット領域削減による武装強化やステルス性向上などのメリットがある。将来的にはこの分野はのびるな。無人潜水艦なんてかなりの確率で実現しそうだ。（笑い）余命さん、ざっとこんなところだが．．．．。

余命．．．．
Ａさんありがとうございました。専門家の皆さんのお話は量も多いし深みがありますね。今回はいったんここで閉めますが、近いうちに、またよろしくお願いします。皆さんどうもありがとうございました。