韓国軍大暴走韓国中国の属国へ一直線【引用記事】

韓国軍が過去に例のない大暴走をした。韓国統合司令部の知らないうちに勝手に軍を動かし、それも紛争地である竹島で海空近代装備を総動員して防衛演習を敢行したのだ。中国のリークにより韓国国防省やむを得ず明らかにせざるを得なかったという内幕を考察する。簡単に報道内容を見てみよう。
2013年8月17日中国メディア・中国新聞社は16日、韓国軍が6月末に竹島の防衛軍事演習を実施し、海軍と空軍が大量の先進装備を出動させたことを同国国防省が明らかにしたと報じた。記事は、竹島防衛演習を実施したことを韓国国防省が15日に明らかにしたと伝えたうえで、海軍が駆逐艦広開土大王や潜水艇李舜臣など10隻あまりの艦艇や、P－3C対潜哨戒機、F－15K戦闘機などを出動させたとする韓国メディアの報道を紹介した。また、駆逐艦広開土大王には艦対空ミサイルシースパローと対艦ミサイルハープーン計8発のほか、MK44対潜誘導魚雷や対潜ヘリコプターが搭載され、李舜臣には533ミリ魚雷発射管8門に魚雷14発、機雷28発を備えていたと伝えた。記事はさらに、竹島をめぐっては日韓両国が軍事衝突する可能性を排除できないとする韓国メディアの解説を併せて紹介した。また、韓国の京郷新聞は15日、韓国政府関係者の話とし、今回の演習は外部勢力の上陸を想定したもので、空軍と海軍の最先端軍備を大量投入した防衛演習だったと伝えた。情勢からこの外部勢力とは日本を指すことは明らかであり、日韓関係への悪影響が懸念されている。
以上のような、たださらっとした演習報道だが実は大変な問題を抱えていた。韓国軍は国連統合司令部の指揮下にある。その統帥権を無視して勝手に軍事行動をおこしたこと。また韓国政府も当初その事態を把握していなかったことだ。本来、竹島問題となると些細なことまで大宣伝する韓国政府が完全に沈黙していたことからもそれは明らかだ。この事件は、たとえてみれば、日本の政府最高責任者、自衛隊最高司令官である阿部が何も知らないうちに、自衛隊がかってに海空総動員して尖閣諸島防衛演習をしたようなもので日本ではあり得ない。韓国政府はもはや軍のコントロール不能の可能性がある。

この事態を知った統合司令部は猛烈な不快感をもって韓国政府に抗議、事態の説明を求めた。またこの演習の公表は日韓関係に大きな悪影響を与えるであろうことを考慮し、内外への公表を控えるよう強く要請した。これに驚いた韓国政府は箝口令をもってメディアに対応した。ところが６月28日の中韓首脳会談において、朴は反日は中韓共通であり、今後あらゆる共闘をしていきたいと発言しただけでなく、中国も知らなかった竹島防衛演習もばらしてしまったのだ。安重根問題と同様、この件は中国メディアでは報道が規制されたという。これが８月15日、中国の都合でリークされたというわけだ。朴もバカだが、この対応はまさに属国扱いだな。経済的には輸出の２５％、すでにＧＤＰの３０％をこえる中韓スワップに加えて、この自らの日米のはしご外しは、政治的にも中国傾倒を決定づけたと言ってもいいだろう。
ところがこの事件の報道、韓国政府発表から５日もたつのに韓国メディアもネットもなんと静かなこと。日本のメディアも沈黙している。李明博の天皇陛下侮辱発言の時と酷似している。日本が本当に怒るような事態は国を挙げてスルーということだ。朝日も毎日もどう報道してよいか思案錯誤の状態なのか、報道スルーなのか。まあ、彼らにとってもやっかいな扱いづらい問題であることはまちがいない。

さて、ここで、この韓国軍竹島防衛演習の前後の流れを時系列で追ってみよう。
第一次安倍内閣においてのオバマとの合意は今年の日米首脳会談によって日米安保体制の強化と同時に、継続課題解決の一層の推進として再確認された。日米それぞれに抱える問題の処理を相互に確認しあったのである。この流れの中で５月８日米韓首脳会談が開かれる。結果は惨憺たるもので、朴の日本仮想敵国要求と米韓相互防衛条約の2015年終了確認とで終わってしまった。米国の対応はまことに冷淡であったという。この詳細は韓国外交破綻として小生ブログに詳述してある。米国の冷淡な対応、実はこれには伏線があった。それは次々に起こる悪質な韓国人犯罪で、オバマはこれに不快感をもっていたのだ。

１．ＮＡＳＡでは韓国人が大量の機密資料やマニュアル持ち出すスパイ行為で逮捕された。この韓国人は韓国政府スパイとして国外追放。それ以降ＮＡＳＡでは、韓国人のロケット施設接近禁止、ロケット搭乗は永久禁止。ＮＡＳＡは韓国人と韓国系アメリカ人も、韓国系は全て一切採用禁止。当然中国人にも韓国人と同様の厳しい措置を取っている。

２．アップルで韓国人がiPhoneの機密資料やデザインの持ち出し。アップルでは韓国人を永久追放の処分。またアップルで韓国人が大量の機密資料やデザインを持ち出し、企業スパイで訴えられる。アップル社は韓国人も韓国系アメリカ人も全てクビ採用禁止にした。全世界で同様の措置が取られる。日本もアップルジャパンの在日は全員クビ、採用禁止。アップルジャパンに送り込んだ在日は孫正義ソフトバンクの紹介による人材であったことは有名。ちなみに、孫正義は在日韓国人から日本人に帰化、今年、企業投資による特別ルールで米国籍を取得した。米の豪邸は１００億オーバーだそうだ。

３．韓国の売春婦、不法移民の急増により、中南米諸国、陸路、海路専用パスポートカードを韓国人だけ空路にも適用。韓国は特別待遇だとはしゃいでいるが、実は余りに問題が多く対応しきれないため、問題のない韓国人と区別しただけの話である。実際は不名誉きわまりない措置であるのに彼らは気がつかない。哀れなものだ。ベトナム戦争参戦に際し、２００万の韓国移民無条件受け入れという約束は、今、米にとって負担以外のなにものでもない。

４．米から購入のイージス艦３隻。一隻のブラックボックスを開けたところ、再組み立てできず。やむなく、もう一隻を修理組み立てで開けたところ２隻ともアウト。米は当然激怒。米韓軍事演習はイージス艦１隻の参加となった。もっともこんなこともあろうかと米軍はイージスシステムを一時代前の型にしておいたという。これ秘密。今も修理済みシステムは旧型だ。なぜばれないかというと、そもそもイージスシステムは３ＣＩである。ところが付随する韓国海空軍装備が伴わないため運用ができないのである。
こういう流れの中での首脳会談の結果は言わずもがな、随行報道官のセクハラ問題までとびだして、この時点でオバマにとって韓国は終わりであった。朴の2015年統帥権問題の終了確認だめ押しで、オバマは韓国の従中離米を確信する。以降米軍の前線撤退、在韓米軍撤収プロジェクトを加速させることになる。そして６月８日米中首脳会談。これも中国にとっては日米同盟の確認作業の場でしかなかった。何の成果も得られなかったのである。それどころか、10日からは26日まで、明らかに尖閣対応の、日米軍事演習ドーンブリッツが行われ、17日には日米合同で最新レベルの軍事装備で本格的奪還作戦が数千名規模で展開されたのである。このカルフォルニア日米合同軍事演習にあわせて、韓国ではひそかに竹島防衛軍事演習が行われたというわけだ。統合司令部の猛抗議によりメディア箝口令をしいて６月２８日、朴は中韓首脳会談に臨むことになる。その場で先述のポカがでる。また、この会談と並行して、米の怒りに対し、不安を感じた韓国政府は仰天の対応をする。 それがこれ。

韓国国防部のキム長官は７月1日、シンガポールで開かれた第12回アジア安全保障会議で米国のヘーゲル国防長官と会談した際に有事作戦統制権を移管する計画を当初の2015年末から延期するよう提案したことがわかった。米国防総省の高官は「韓国政府が有事作戦統制権移管の延期を提案した。両国政府はこの問題について協議している」と明らかにした。韓国国防部高官も「移管の時期に関する議論は過去からあった」と説明。現時点では2015年末を目標に準備を進めているとしながらも、「2015年末に有事作戦統制権が移管されるか」との質問には「そうではない」と語り、延期する方針を事実上認めた。まさに独善。自分勝手に決めるなという答えが以下である。デンプシー統合参謀本部議長は18日「2015年末となっている戦時作戦統制権の韓国軍移管を、予定通り進めるよう指示した」と語った。韓国国防部は最近、米国側に統制権移管時期の先延ばしを提案したが、デンプシー議長の発言は、韓国側の提案に対し米軍高官が示した初めての反応になる。デンプシー議長は18日、米国連邦議会上院の軍事委員会で開かれた再指名の公聴会で、議会へ提出した答弁書に「軍事的側面から、統制権の移管時期は適切」という趣旨の内容を記し「統制権移管の条件は、実力に基づく目標を達成することに懸かっている。これは、兵器システムの獲得、指揮・統制システム、情報・監視・偵察プラットホーム、弾薬供給、適切な移管手続きなどを含む」「ジェームズ・サーマン韓米連合司令官を筆頭に、在韓米軍は韓国の合同参謀本部と共同で、統制権移管のための実力確保を目指して努力している」と説明した。 ６月２７日時点で日本政府は米からの情報で竹島防衛軍事演習の件は承知していた。よって７月３日終了する３０億ドルスワップについては延長は論外という結論を出していた。

日韓のスワップの終了は、世界にとっては日本が韓国の保証せずというメッセージである。よって慌てた韓国は、当初議題になかった、中韓スワップの14年終了延長と拡大を強く要請することとなった。要は泣きついたのだ。その結果中国にとっては何のメリットもないスワップ協定、それも実際は貿易決済協定が金額が拡大されて延長されたのである。

６月末の時点で米は韓国切り捨てを決断したようだ。米韓相互防衛条約終了は2015年であるが、状況によっては米軍撤退が早まり、場合によっては破棄まであるだろう。部品供給、メンテナンス、新規装備にかなり影響が出てきそうだ。ミサイルもそうだし、空中給油機導入、Ｆ３５導入もそうだ。もはや中国に情報が全部流れかねない韓国に対し、米が最先端技術システムを提供するわけがない。空中給油機はともかくＦ３５はＦ２２以上にＦ３５Ａ，Ｆ３５Ｂともにステルスで、またＢ型はオスプレイ同様空母搭載型であるため中国韓国省への売却は無理だろう。マル秘事項だが、ＤＤＨひゅうがは耐熱甲板、オスプレイ、Ｆ３５Ｂ搭載、当然、離発着可能である。これを踏まえた関連記事を２つ引用。
ソウル聯合ニュース．．．韓国の防衛事業庁は１２日、海外から空中給油機を導入することを決めた。主力機のＦ１５ＫとＫＦ１６戦闘機の作戦遂行時間を大幅に延ばす方針だ。韓国軍は約８６８億円以上の予算を投じ、２０１７年から２０１９年に４機の空中給油機を導入する。来年１０月に機種を選定する予定で、候補機種としてはエアバスのＡ３３０ＭＲＴＴやボーイングのＫＣ４６・７６７などが挙げられている。空中給油機を戦力化すると、戦闘機の作戦時間が１時間以上延び、独島上空などでの長距離作戦が可能になる。燃料を満タンにせず、ミサイルなど兵器を搭載することで、攻撃能力も高まると期待される。独島の上空でＫＦ１６は約１０分、Ｆ１５Ｋは約３０分しか作戦を遂行できないが、空中給油を受けると、ＫＦ１６は約７０分、Ｆ１５Ｋは約９０分作戦を行える。空中給油機は米国や英国、フランス、ドイツなど約３０カ国が運用している。韓国より国土面積が小さいイスラエルやシンガポールなども保有している。２００８年からＫＣ７６７空中給油輸送機の導入を推進した日本は２０１０年に４機を配備。４機を追加導入する予定だ。

中央日報日本語版．．． 8月17日、 韓国空軍の次世代戦闘機（Ｆ－Ｘ）６０機を導入する機種選定事業で、米ボーイング社のＦ－１５ＳＥと欧州航空防衛宇宙会社（ＥＡＤＳ）のユーロファイターが競争することになった。べク・ユンヒョン防衛事業庁報道官は１６日、「１３日から行された価格入札で、政府の予算８兆３０００億ウォン（約７３００億円）以下で提示した企業が２カ所と確認された」とし「昨年行った性能評価や価格などに基づき、近く機種を最終確定する計画」と述べた。Ｆ－１５ＳＥは韓国軍が運用中のＦ－１５Ｋとの互換性、韓米同盟および米軍との合同作戦に有利だ。一方、ユーロファイターは技術力や国内生産など破格的な条件を出した点が目を引く。政府は入札価格が予算を超過する場合、性能に関係なく事業対象から排除する方針を決め、６月と７月に５５回にわたり入札を実施したが、条件を満たす企業がなかったため追加で入札を行った。防衛事業庁側は公式に価格条件を満たす企業を明らかにできないが、ボーイング社とＥＡＤＳが７兆ウォン台の価格を提示したことが確認された。
一方、Ｆ－３５を製作するロッキード・マーチンは９兆ウォン台を提示した。これを受け、次世代ステルス戦闘機のＦ－３５は事実上、今回の戦闘機導入対象から排除された。韓国空軍は、周辺国の日本と中国がステルス戦闘機を導入中であるうえ、防空網が整った北朝鮮を攻撃するためにはステルス機が必要だという理由でＦ－３５購買を希望していた。昨年から本格的に始まった事業進行過程でも性能を優れたＦ－３５が最も有力だった。

日本ではＦ３５Ａを４２機導入予定。これはかなりの部分がライセンス生産となる。また並行してステルス国産実証機である心神の開発も進んでいる。これを通して、日本のステルス技術、レーダー技術、エンジン開発技術等は世界の最先端に追いつき、追い越している。韓国は最先端イージス艦を３隻ももっている。しかし、もっているだけではダメなのだ。常にメンテナンスし、最善の稼働状態を維持し、練度を上げる。韓国は基本的な技術力がない。ましてや所有艦船200隻の平均トン数が1000トンの沿岸海軍である。いびつな構造の中でむりやりシステムを構築してもうまくいくわけがない。虎の子のワンセット艦隊をつくっても、果たして恒常的な稼働が期待できるかは大いに疑問だ。日清戦争において、清国海軍は当時世界最先端最大戦艦である定遠、鎮遠をもって敗北した。日露戦争日本海海戦において、三笠以下４隻の戦艦の艦令と装備はロシア戦艦より劣っていた。しかし、最新装備のロシア戦艦はその最新機器装備を使いこなせず敗北した。最先端の箱物をそろえても使えなければただの箱。歴史に学びましょう。えっ、韓国には歴史がないんですか。受験が楽でいいですね。 熱中症気味かつクーラー病で調子最悪です。ではまた。