この記事のカテゴリ:立早のひとりごと

既に南超戦は終わっている!!南超戦関連記事2題【引用記事】

 戦後一貫して日本を貶め蚕食してきた、在ニチ姦酷塵と左翼反日勢力。
こいつらのバックは言わずと知れた南超戦・北超戦だが、現在北より南のほうが日本に対して害悪が非常に高い。

しかしながら、あまりにも反日が過ぎたため世界にその胡散臭さとねつ造がばれてしまい、いまや「終わった国」と世界各国で認定されている。
私(筆者)は在ニチ姦酷塵さえこの国からいなくなれば、南超戦は壊滅しなくとも「国交断絶で許してやろう」と考えていたが、既に南超戦は終わったのだという。
実は今回の記事などなくとも、私は既に1年以上前から「南超戦は終わった」と知っていたのだが、世間一般はいまだに「南超戦は世界有数の先進国」だの「南超戦との和解こそが日本の道」などと考えている「能天気」が多く存在するらしい。

そのような考えから早く目覚めてほしいので、以下を引用しよう。


----------以下「NEVADA」様より2本引用----------

報道(韓国の原発・武器で偽装部品大量に発覚)11月13日付
産経新聞は、韓国の原発・兵器で偽装部品・検査結果偽装等なんでもありの実態を詳しく報じていますが、軍の問題は最悪の場合でも韓国軍兵士が死亡するだけですが、原発は違います。
もし、韓国の原発で重大事故を起こせば、日本海は死の海になり、日本海側は放射性物質の汚染で住めない
事態になり兼ねないからです。

以下の報道をご覧になり、もはや韓国は末期症状に来ているのが理解できますが、経済のメルトダウンだけであれば影響は限定的ですが、原発事故は次元が違います。

<産経新聞>

**********************************************

韓国原発「欠陥・事故」続出の恐ろしき実態 偽造部品納入、放射能漏れ…

指定された正規の海外製部品を使わず、国内工場で偽造した安価な部品を納入したあげく、事故やトラブルを起こす-。韓国では軍の兵器だけでなく、最も神経を使わねばならない原子力発電所でもこうした偽造が横行し、実際に配管亀裂や緊急停止、放射能漏れなどの事故が続発し大問題になっている。さらに修理箇所を間違えたり、放射線量の発表数値を修正したりと事故後の対応も問題続きで、日本では考えられないような原発の恐ろしい運営実態が明らかになってきている。

■フランス製のはずが

原発の前にまず、韓国では最近も軍需品の偽造が次々と明らかになっている実態を示しておく。

MBCニュースなどは今月、軍用レーダーなど電子機器の冷却部品はフランス製の放熱ファンを使うよう指定されているにもかかわらず、実際は安価な台湾製が納品されていた-と報じた。偽物が使われていたのは、誘導ミサイル装備のコムスクドリ型高速ミサイル艇「尹永夏(ユ・ヨンハ)」や最新フリゲート艦「仁川(インチョン)」などの電子機器冷却ファンで、京機警察庁国際犯罪捜査隊は納入業者を逮捕した。

納入業者は台湾から仕入れたファンの製造ラベルを剥がし、フランス製を示す偽造ラベルを貼って軍に納入していたという。偽造納入は2004年から10年間続き、その規模は約10万個、額にして14億ウォン(約1億4千万円)にのぼり、海軍主要艦艇のほか陸軍の弾薬運搬車や衛星通信機器にも使われているという。

■偽造の蔓延

こうした部品の偽造は、韓国軍では常態化。国防技術品質院が13年から過去7年間にさかのぼって納品された軍需関連部品の「公認試験成績書」を調べた結果、241業者が成績書を偽造していたことが明らかになった。

上陸作戦で使うはずが池で浸水して沈没し、死者1人を出す事故を起こした水陸両用装甲車K-21で288件の偽造が見つかったのをはじめ、K-9自走砲で197件、新型のK-2戦車で146件など、同院の摘発は2749件にものぼった。チェ・チャンゴン同院院長は「これらの業者は公認機関が発行する試験成績書を偽造したり、すでに発行した試験成績書の点数や日付を変造して提出した」と説明。まるで正規部品の方が少ないのではと思わせるような実態だった。

10月の北朝鮮警備艇との砲撃戦では、韓国高速ミサイル艇が装備する主砲2門が両方とも弾詰まりを起こして戦闘が不可能になったが、これも不正部品の納入を疑う声が強い。さらに恐ろしいのは、こうした部品偽造の蔓延が原発にまで及んでいることだ。

■怖い原発の実態

現地の報道によると、今年10月17日午前2時9分、韓国全羅道霊光郡にある「ハンビッ原子力発電所」=旧霊光(ヨングァン)原発=3号機が、蒸気発生器の異常で稼働停止し、放射能漏れ事故を起こした。

ハンビッ原発は1986年8月に竣工し、2002年までに6基の原子炉を建設したが、近年は周辺住民の不安をかき立てる事故を次々と起こしている。11年2月には5号機のモーター内にドライバーを置き忘れたことが原因でモーターが故障し自動停止。12年4月には6号機で燃料棒が損傷し、2号機と5号機で蒸気発生器への給水ポンプが故障した。

さらに同年11月には5、6号機で品質保証書を偽造した部品が取り付けられていることが判明。これをきっかけに韓国内で原発調査が行われたが、その結果、新古里(シンゴリ)1~4号機、新月城(ウォルソン)1、2号機で、安全系統の制御ケーブル部品の品質保証書の偽造が発覚。しかもこの2原発の場合、偽造に手を染めたのは納入会社ではなく、なんと試験機関だったことが明らかになった。

中央日報電子版などによると、韓国内では原子炉の冷却材喪失事故を想定した高温、高圧下の試験を行う施設がなく、カナダの試験機関に依頼している。その試験が規定の圧力条件を満たしていなかったのだが、「基準を満たしたように書き換えられていた」(同電子版)という。

また新古里1、2号機と新月城1、2号機では、基準に関することだけでなく、試験結果も偽造されていた。もはや試験の意味などない。

■トラブルはノンストップ

 一方、渦中のハンビッ原発はその後もトラブルが止まらず、12年11月には点検中の3号機で制御棒誘導管84本のうち6本で亀裂が見つかり、再稼働が延期に。13年3月には2号機で「原因不明」の停止事故が発生。今年10月3日には1、2号機で外部からの電源供給が停止し、相前後して1~4号機の火災感知器も不良品だったことが判明した。

 10月の3号機の放射能漏れ事故は、起こるべくして起きたというほかない。しかもこの事故では、修理の際に故障箇所を間違えるという重大な人為的ミスも起こした。朝鮮日報(電子版)などによると、2台ある蒸気発生器のうち、亀裂が発生したのとは別の蒸気発生器を故障と判断し、経路を遮断したという。

 さらに放射能漏れの総量について、原発側は当初1・1ギガベクレル(11億ベクレル)としていたが、10日後に「実は18・8ギガベクレル」(188億ベクレル)だったと18倍の量に修正。もはや何を信じていいのか分からない状態だ。

■鎖の強度

 こうした事故の背景には、「部品1つくらいなら」という軽い気持ちで安い偽造品を納入する儲け主義や、「1カ所くらいなら」という安易な整備・点検の姿勢があると指摘される。何事も一から設計して製造することをせず、技術の“パクリ”に走りがちな韓国特有の欠点といってもいい。「鎖の強度は、最も弱い輪で決まる」という考え方を徹底しない限り、事故はなくならないだろう。

*********************************************

上記の放射能漏れ総量が11億ベクレルから188億ベクレルに大幅に修正されたことは極めて重大であり、今後このような放射能漏えい事故が起こった際、韓国発表の10倍程度は「更に」漏れていると認識しておいた方が良いのかも知れません。
しかも、発表がされればよい方であり発表しないでそのままになったりしたら我々は対処しようがありません。

また、日本は韓国から海苔、貝、魚等を大量に輸入していますが、果たして安全なのか、という疑問がわいてきます。
衛生面だけでなく、放射能汚染された魚介類はないのかあるのか。
日本は韓国からの魚介類の放射能検査をしているのでしょうか?

今回の報道は中国問題以上に深刻な事態を惹起していると言えます。

報道(ホテルのLANで産業スパイ、日本で被害2千件)

以下のような報道がされておりますので、ホテルでのインターネット利用はくれぐれもご留意ください。 また、海外ではメイドが部屋に残された顧客のパソコンから重要情報を抜き出すという事件も水面下で行われているとも言われており、大企業の幹部などは、掃除等のメイドを部屋に入れる際には同席するとも言われています。

<報道> **********************************************

ロシアの情報セキュリティー会社「カスペルスキー研究所」(本社・モスクワ)は、日本などアジア太平洋地域の高級ホテルの無線LANサービス「Wi―Fi(ワイファイ)」を通じて、宿泊する企業幹部などのパソコンに不正アクセスし、機密情報を盗み取るスパイ活動が相次いでいることを明らかにした。

同社の10日の発表によると、スパイ活動は≪韓国・朝鮮語≫を話す人物が行っており、少なくとも4年前から続けられ、現在も被害が広がっているという。高級ホテルに宿泊する企業幹部、研究開発部門や営業部門の責任者が標的になっているという。

宿泊者がホテルのワイファイに接続すると、検索サイトなどのアップデートに見せかけた画面が表示される。
これに従うと、不正な遠隔操作システムがダウンロードされ、機密情報が盗まれるという。

全被害のうち日本は2000件を超え、全体の約3分の2を占めている。同社は、旅先でのソフトウェア更新には警戒するよう注意を呼びかけている。

----------以上「NEVADA」様より引用----------

記事ID:268  675PV  2014-11-15

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